01入社を決めた理由
世界に発信するモノづくりに携わりたい
学生の頃に学んだ、情報処理や電子回路についての知識を活かし、自分のつくった物が形になる仕事に就きたいと考えていました。そこで、身近な暮らしに関わるクルマであれば、日々進化する技術に触れながらモノづくりに携われること、生まれ育った九州の発展に貢献できることからトヨタ自動車九州に興味を持ったのが入社のきっかけです。そして、九州から最高品質のクルマを世界に発信しているという点も大きな魅力でした。
02現在の仕事内容
法規に適合した「安全なクルマづくり」につながる仕事
私が担当しているのは、社内の第三者機関として「設計・開発段階で各国の法規が守られた車両であるかを確認する仕事」と、工場での「日々の生産の中で車両法規を守るために必要な、性能測定などの業務の実施状況を確認する仕事(内部監査)」です。
弊社では、世界各国に自動車を輸出。各国にはそれぞれ販売や性能の基準があり、例えば車内に貼る注意書きの位置まで指定されていることもあります。そういった国内外の法規を正確に把握して、自ら図面を確認し、各部署からの問い合わせに答えていくことが、私の仕事の大切な役割です。質問に即答できることはまれで、法解釈を誤らないよう英文の法規を読み込むなど慎重に確認していきます。自分の判断によってその後の工程を左右する場合もありますし、法規を遵守した安全な製造をする上で欠かせない役割を担っているため、やりがいの大きい仕事です。
03仕事でのエピソード
主体的な活動から「信頼」を支える強みに
私が入社した当時、内部監査は本社のトヨタ自動車が主体となって進めていました。しかしその後、品質監査室の担当者たちは「受け身ではなく、当社独自で監査を実施し改善に活かそう」という思いを持って、独自の監査体制をつくりはじめることに。
その中で私が携わったプロジェクトに、トヨタグループの他工場の課題を分析して共有し、その課題に対する当社の運用状況を確認する活動があります。初めは負担が増す製造現場の理解が得られるか不安でしたが、各部門の協力のおかげで活動が定着。少しずつ内部監査の体制が浸透し、現在では弊社の信頼を支える強みとなっています。
04トヨタ自動車九州の雰囲気
「ただ突き返すだけが最善ではない」上司に教えてもらったこと
温かい雰囲気の中にも、仕事に必要なスキルや知識を高められる環境で、日々業務に取り組んでいます。
私の部署は他部署と関わる機会が多く、コミュニケーションを取りながらスムーズに仕事を進める必要があります。法令遵守の観点から、より改善すべき案件があれば、指摘しなければならない立場にあるのですが、上司からはただ突き返すことが最善ではないということを教わりました。自分だけでは気付くことができないようなことを上司は指摘してくれますし、「もっとこうしたらいい」という私の提案も取り入れてくれます。成長を後押ししてくれる上司のもと、最近ではようやく指摘だけでなく「こうしましょう」と提案できるように。こうした提案ができるようになったことで各部署との連携もスムーズになりました。
部内は交流が多く、同僚とは仕事以外でも飲みに出かけたり、一緒に旅行へ行ったりすることもあります。交流を通じて信頼関係が深まり、私にとって第2の家族のような存在であり、切磋琢磨しあえる良きライバルとなっています。
05これから挑戦したいこと
問題・課題解決までスピーディーに行える人財に
設計から製造まで一貫して行っているトヨタ自動車九州。社内の近いところに設計・生産準備に携わる部署があるからこそ、法規上の問題点を製品になる前段階で気付ける人になりたいという目標があります。クルマの製造、輸出には国内外のさまざまな審査がありますが、設計や製造の部署に事前に着目点を伝えたり、図面の段階で課題を把握したりすることで、スムーズなクルマづくりに貢献していきたいです。
また、他部署との関わりが多いので、コミュニケーションスキルや問題解決スキルを身につけるために社会人向けの経営大学院に通っています。そこでは環境が異なる人たちから多様な意見を引き出したり、論点を整理して課題解決に導いたりする手法を学んでいます。まだ勉強中ですが、習得した知識やスキルによって、問題や課題にも正確かつ的確な対応ができるようになりたいと考えています。
- 8:30
- 出社&メールチェック
- 9:00
- 会議準備
- 10:00
- トヨタグループ各社とのTV会議に出席
- 12:00
- 昼食休憩
- 13:00
- 各部からの問い合わせ調査・回答
- 15:00
- 上司と業務進捗共有ミーティング
- 16:00
- 各国への申請書類作成
- 19:00
- 業務終了、帰宅
「自分のクルマが国の法規に適合している」という当たり前の安心感をお客様に提供し続けるため、社内の各部署に必要な法的基準を知らせたり、改善点を指摘してより良い業務管理に繋げています。